採用活動、保育園運営、転職支援に関わることなど。色々とご紹介します。

通勤エリアと通勤ルート

応募者が重視する採用条件のTOP3に「勤務地」が入ることは、採用担当の皆さんにとっては当たり前すぎる情報かと思います。勤務地は会社側で易々とコントロールができない条件ですので、応募者の希望エリアと採用エリアが合わない場合はどうしようもありません。ですので、そこは早々に「勤務地なら仕方ない」と頭を切り替えるのをおススメします。本日は「通勤エリアと通勤ルートを応募者や紹介会社にどう伝えるか」についてお話いたします。

希望勤務地を言いやすくなった

まず採用担当の方の認識を確認したいのですが、特に新卒担当者の中には「年々どのエリアも地元志向の学生が多くなった」と感じている方もいるのではないでしょうか?関東圏の会社さんは「昔に比べると“上京意欲”が低くなった」と感じていませんか?私たちも同感です。ですが、それは「勤務地より仕事内容を重視する」意欲が低くなったわけではなく、「売り手市場になったことで声に出しやすくなった」という風に捉えています。勤務地に限らず、休日休暇、残業といった「働きやすさ」を重視してする点と共通しています。ですので勤務地を重視したい想いあったけれど、声に出せなかったのが大きいと考えます。職種によって応募者の傾向は異なりますが、現に昔からずっと売り手市場の医療系専門職の応募者は昔も今も勤務地を重視することを声に出しています。医療系でも例えば薬剤師にとって病院求人が少なかった時は「病院を目指すなら希望エリアを広げる」「病院なら場所を問わない」傾向がありました。自社の事業と採用計画上、希望通りに勤務地を狭めるのが難しい場合はありますが、勤務地重視の応募者を「意欲が低い」と一緒くたにするのは危険です。各採用エリアの地元の学生や地元に住む転職者にうまくリーチできる、アピールできるように方法を考えるのが大事です。

紹介会社へのルート案内は超重要

勤務地を考える上で外せないのが「通い方」です。当たり前に感じるかと思いますが、地域によって車社会なのか電車が一般的なのか異なりますので、その地域の人の移動方法はよくリサーチするのが必要です。中途採用かつ地元採用メインの担当者にはピンとくると思いますが、別のエリアから移り住む前提の応募者や紹介会社のコンサルタントは地元事情がわかりませんので、わかりやすく伝えなければいけません。 首都圏は電車が主体ですが、住宅地エリアに入ると東京都内でも車移動がメインのところは少なくありません。グーグルマップではいくつかの手段で移動ルートを出してくれて電車で30分と出ていても、実際はとても本数が少なくて使い勝手が悪かったり、車・電車ともに地図上では近く見えても間に川が流れていると地元の人は川を越えた移動はしない、というケースに度々出くわします。ですので「地図で検索すればわかる」で終わらせず、現従業員のよく使うルートやどの方面から通勤しているかを分析して「ここのエリアだったら通いやすい」という点を応募者、そして転職者を抱ええる紹介会社コンサルタントにもわかりやすく伝えるのが採用に影響します。実際、弊社クライアントで紹介会社に通勤ルートを説明会を開いてよくレクチャーをしたところ打診数も質も上がった例が沢山あります。

通勤手段をもとに広告展開も変える

地元採用を強化する場合、通勤手段の分析ができると広告を「どこに」「どのように」出すか、戦略も立てられます。特に県境の場合、所在地の市町だけでなく隣の県の地元広告が効果を出してくれるパターンもあります。また、移動手段でバスも有力なら、中づりや駅貼り広告も見逃せません。地元特融の「あるあるネタ」が織り込まれていると親近感がわいたり、面談面接時の話題にも繋がったりなどその地域ならではな展開ができます。さらに、indeedやグーグルお仕事検索を利用する、あるいはそこ経由で応募に繋がる方の多くは勤務地をピンポイントに検索していることが多いです。そうすると最寄り駅だけでなく、通っている人が多いエリアのキーワードを入れてみたり、近隣エリアと抱き合わせで求人を出して応募者アップを狙うやり方もあります。冒頭でもお伝えしたとおり、勤務地は簡単に変えられない条件ですから、合わないパターンは「仕方ない」と割り切りつつ、応募者や紹介会社、求人広告の会社が見落としてる「実は通勤者の多いエリア」をよく探ってみて展開パターンを広げてみてください。